妊婦検診の費用っていくらかかるの?妊娠・出産の素朴な疑問

妊婦検診の費用っていくらかかるの?妊娠・出産の素朴な疑問

妊娠中の検査回数は思った以上に多い?

妊娠の兆候を感じて、市販の妊娠検査薬などで調べてから産婦人科で正式に妊娠の診断を受ける方は多いと思います。
はじめての妊娠の方は、妊娠がわかってからは月に1回くらい定期的に検診に行き、あとは出産と思っている方もいるかもしれませんが、実際には妊娠中の検診はもっと回数が多くなります。
病院や個人によっても差がありますが、厚生労働省のパンフレットでは妊娠発覚が8週目の場合で14回の検診を標準的な例として紹介しています。
妊娠23週目までは4週間に1回、24週~35週は2週間に1回、36周目以降は毎週一回の検診が標準的な例となっています。
妊娠の検診はおおむね15回くらいはあるということを覚えておきましょう。

具体的にどんな検診があるの?

なぜ15回も検診をするのかというと、検診の種類にも様々あるからです。
妊娠初期におこなう検診としては、血液検査、子宮頸がん検診、超音波検査(妊娠初期に2回)などが挙げられています。
妊娠中期では、血液検査と超音波検査のほかにB群溶血性レンサ球菌の検査などがあります。
妊娠後期になると血液検査と超音波検査で母体の健康状態とお腹の赤ちゃんの発育具合を確認します。
最近は生まれる前に男の子か女の子かわかるのはこのためです。

気になるのは検査にかかるお金、一体いくらかかるの?保険はきく?

妊娠の検査が14回もあるとなると、気になるのがその金額です。

まず、基本的なこととして妊娠の検診には健康保健が適用されません。
普段、病院に行くときは保険証を出せば自己負担分は3割で済みますが、妊娠検査の場合は全額自己負担が原則となります。

では、1回あたりの検査にどれくらいお金がかかるのでしょうか。
検査内容によっても異なりますが、検査は安いものだと3000円~5000円程度、高いものだと1万円以上するものもあります。
そのため、妊娠発覚から出産までの間に、妊娠の検査だけでも10万~15万円くらいのお金がかかると言われています。
出産にあたってはさらに分娩費用や入院代などもかかり、1回の出産でかかる費用は、自然分娩の場合で50万円前後といわれています。

健康保健は適用されなくても、自治体などから補助がでることも

妊娠検査だけで10万円以上、出産に50万円と聞いて青ざめている妊娠中の方もいるかもしれませんが、補助などが出る場合があります。

妊娠の検査については自治体が補助を出しているケースがあります。
場合によっては窓口での支払いが一切不要、つまりタダになることもあります。
窓口負担が不要なのか、一度自分で支払って後から還付される形なのかなどについては、お住まいの自治体のホームページなどで調べてみるか、わからなければ電話などで聞いてみてもいいでしょう。

また、健康保健組合に加入されている方の場合、健康保健組合から一部補助がでるケースもあるようです。
このあたりも健康保健組合に問い合わせてみましょう。
ちなみに、配偶者が健康保健組合に加入していれば、配偶者の組合から補助がでる場合もあります。

妊娠の検査や出産にかかる費用は基本的に出産育児一時金でまかなう

自治体からの補助や健康保健組合からの補助がない方でも、健康保健に加入している方であれば、原則として1人の出産につき42万円が出産育児一時金として支給されます。
自然分娩の場合は出産費用が50万円くらいということですから、実際の自己負担は10万円前後となるケースが多いようです。
ただし、帝王切開や切迫早産、無痛分娩などの場合には別途手術代や入院費などがかかるので注意が必要です。

民間の医療保険から保険がおりるケースもあります

国や自治体といった公的な機関からの補助ではありませんが、民間の医療保険に加入していると保険がおりることもあります。
民間の医療保険で出産にかかるお金がもらえるのは、ほとんどの場合は帝王切開や切迫早産などの自然分娩以外の手術と入院にかかる費用に対してです。
帝王切開などの手術は高額になるため、民間の医療保険がおりると金銭的な負担感はだいぶ違うと思います。
ほとんどの医療保険に特約として帝王切開などの手術に関するものがあるので、わからない方は保険の担当者に聞いてみることをおすすめします。

また、自然分娩に対してもお金がもらえる保険も数は少ないながらも存在はしているようです。
中には子宮頸がんなどに対する補償もついているケースがあるようなので、気になる方は調べてみましょう。

ただし、妊娠がわかってからの加入の場合、帝王切開や切迫早産などの手術の特約がつけられなかったり、自然分娩の保険は加入できなかったりということがあります。
まだ妊娠していない方で不安な方は今のうちに加入しておいた方がいいかもしれません。

会社のお祝い金制度なども忘れず申請しましょう

会社によっては出産祝い金などが支給されるケースもあります。
本人だけでなく配偶者の出産も対象になることがほとんどなので、自分の勤めている会社だけでなく、夫の勤め先の就業規則などもよく確認してみましょう。
自分から申請しないとお金をもらえないケースが多いので、申請の期限などもしっかりチェックが必要です。

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Yuko

Mama writer
2人の男の子のママです。まだまだ戸惑う育児、時間に追われる家事ですが、夫婦で協力して忙しいながらも今しか味わえない日々を楽しめるようにしています。記憶に残るライターとして皆さまにお届けしていきます。

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